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シティグループ世界国債インデックスとは？

シティグループ・グローバル・マーケッツ・インクが作成・発表している世界国債のベンチマーク。世界主要国の国債の総合投資利回りを各市場の時価総額で加重平均して指数化したもので、外国債券投資の代表的なベンチマークの１つ。 外国為替の「Forbes Global 2000」によると、シティグループは総資産2.2兆ドルを有する世界最大の企業である[2]。全世界100ヶ国以上に327,000人の従業員と2億人の顧客を抱える[2]。1997年3月17日からダウ平均株価の構成銘柄となっている[3]。 世界有数の規模を誇る商業銀行が母体ではあるが、近年、投資銀行化の色彩も強めており、アメリカやヨーロッパではM＆Aアドバイザリー業務等、投資銀行部門の各種リーグテーブルにおいて、ゴールドマン・サックス等他の大手投資銀行を抑えトップの座に度々顔を出すようになるまで成長した。 シティグループ本社: ニューヨーク・マンハッタンのシティグループ・センタービル シティグループ 欧州・中東・アフリカ本部: ロンドン・カナリー・ワーフのシティグループ・タワーシティグループは1998年10月8日、シティコープとトラベラーズ・グループによる、時価総額1,400億ドル規模の合併によって誕生した[1]。シティコープは100ヶ国近くで銀行業務を展開する多国籍企業であり、トラベラーズはクレジットカード、消費者金融、証券、保険などに跨がる金融サービスを提供する企業だった。前身企業の歴史は、シティバンク・オブ・ニューヨーク（後のシティバンク）が設立された1812年に遡る[4]。 主に1812年設立のシティバンク・オブ・ニューヨークと1863年設立のファースト・ナショナル・バンク・オブ・ザ・シティ・オブ・ニューヨークが母体となる（1955年両社は合併）。 外為は、シティバンク・オブ・ニューヨーク（City Bank of New York）が200万ドルの資本金を元にニューヨーク州から免許を受けた1812年6月16日に始まる。サミュエル・オスグッドが初代社長に就任し、9月14日に開店、ニューヨークの商業資本家らにサービスを提供し始めた[5]。1865年、国法銀行制度の成立とともに商号をナショナル・シティバンク・オブ・ニューヨークと変更した。1895年までには米国で最大の銀行となった[5]。1913年に連邦準備制度が発足すると、ニューヨーク連邦準備銀行の創設に関わる。翌年には米銀として初となる海外支店をブエノスアイレスに開設した。1918年のインターナショナル・バンキング・コーポレーションの買収により、米銀として初めて総資産10億ドルを突破し、1929年には世界最大の商業銀行となった[5]。その成長とともに、シティはまた金融サービスにおける先駆者ともなり、複利預金（1921年）、個人向け無担保ローン（1928年）、当座預金（1936年）、譲渡性預金（1961年）などを世界で初めて開発してきた[5]。 1955年に商号をファーストナショナル・シティバンク・オブ・ニューヨークに変更、さらに創業150周年の1962年にはこれを短縮しファーストナショナル・シティバンクとなった[5]。シティはリースやクレジット業務にも進出し、後年マスターカードに発展するクレジットカード「ファーストナショナル・シティ・チャージ・サービス」??一般に「エブリシング・カード」と呼ばれた??を1967年に提供し始めた[5]。 1970年代半ば、CEOのウォルター・リッスンのもと、ファーストナショナル・シティバンク及び持株会社のファーストナショナル・シティ・コーポレーションは、シティバンク、エヌ・エイ（Citibank, N.A.）及びシティコープ（Citicorp）とそれぞれ商号を変更した。間もなく、シティバンクは「シティカード」を発行し、24時間営業ATMを世界で初めて運用開始した[5]。業容の拡大は続き、クレジットカード会社のダイナースクラブを1981年に買収した。1984年にCEOに選出されたジョン・リードの下、シティバンクはその後14年間米国最大の銀行、世界最大のクレジットカード発行体となり、国際拠点網は90ヶ国に広がった[5]。 トラベラーズ・グループは、シティコープとの合併当時では、CEOのサンフォード・ウェイル（通称サンディ・ウェイル、Sanford I. Weil）の下に金融複合企業体を形成していた。そのルーツはコントロール・データ・コーポレーションの金融子会社だったコマーシャル・クレジットである。業績不調だった同社をウェイルは自己資金700万ドルで買い取り、コストカットと経営改革の後に株式公開に成功した[1][6]。その2年後、既に生命保険会社ALウィリアムズと証券会社スミス・バーニーの買収を通じてコングロマリットとなっていたプライメリカが、ウェイルにより買収された。新会社は商号に「プライメリカ」ブランドを引き継ぎ、傘下企業の種々の金融サービスを関連させて販売する「クロスセリング」戦略をとった。非金融部門はスピンオフされた[6]。 FX、不動産投資の損失[1]とハリケーン・アンドリューに伴う巨額の保険金支払い[要出典]に追い込まれていた保険会社トラベラーズ・インシュアランスは、プライメリカと戦略的提携を締結し、1993年12月に経営統合する運びとなった。統合により、商号はトラベラーズ・インク（Travelers Inc.）となり、損害保険・生命保険・年金業務までカバーするようになる[6]。また、トラベラーズの象徴だった赤い傘のロゴマークがすべての事業に冠されるようになった。この間、トラベラーズはシェアソン・リーマン?リテール証券・資産運用会社で、ウェイルが1985年まで代表を務めていた?を買収[1]、既に傘下に収めていた証券部門のスミス・バーニーと合併させた[6]。さらに1997年11月、トラベラーズ・グループ（1995年4月に再改称)は、債券取引に強みを持つ大手投資銀行ソロモン・ブラザーズを90億ドルで買収した[6]。 シティコープとトラベラーズの合併は1998年に行われたが、この合併は非合法なものだった。というのも、グラス＝スティーガル法（世界恐慌時に金融混乱を受けて制定された法律）の規制が残っており、銀行が保険会社と一体化することは禁じられていたためである。シティ／トラベラーズ顧問弁護団はグラス・スティーガル法を研究し、「（合併の許認可権を持つ）連邦準備制度理事会は、2年間の猶予期間に保険部門を売却することを条件に銀・保合併を認めることができる」という条項を発見した。CEOらはこの2年後の期限までに法律を「変える」ことができると考えた。結局1999年に法律は改正され、グラム＝リーチ＝ブリリー法の成立によりグラス＝スティーガル法は無効となった。もっとも、皮肉なことに、シティグループはやがて自らその保険事業の大部分を売却することになる。期待したほどの相乗効果が合併から得られなかったためで[要出典]、『フォーチュン』誌2000年3月号には、「Reed: Reflections on a Culture Clash」との見出しが躍っている。 シティコープとトラベラーズの合併当時、サンディ・ウェイルがトラベラーズ会長を務め、ジョン・リードがシティコープ会長を務めていた。2社の合併は、「銀行・保険のワンストップショッピングの実現」を意義に、ウェイルがリードに持ち掛けたものだったが、合併はやがてトラベラーズによるシティコープ買収の形となった。ディーラーとして金融機関を点々とした後M&Aを繰り返しトラベラーズを成長させたウェイル、従軍後マサチューセッツ工科大学に学びシティコープの経営に打ち込み続けてきたリードという、経営手法においてもキャリアパスにおいても全く異なる2人の経営者は、合併当初「共同CEO」として共に代表の座に就いたが、2年と経たないうちにリードがシティグループを去ることで袂を分かつことになる。